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事業基盤

人々の視点に立ったYAMAHAの企業活動は製品開発にとどまりません。”より豊かな暮らし”のサポートを目指して、さまざまなソリューションを提供しています。

事業基盤イメージ

製品開発

未舗装の道路や荒地、山間部、海、河など、当社製品が利用されるフィールドはさまざまです。わたしたちはエリアベースマーケティングに基づき、市場のニーズに適した製品の開発やカスタマイズを行っています。プライベートメカニックの習熟や補修部品の流通のために、シンプルな構造と部品の共通性を考慮した製品の継続的な販売も心がけており、二輪車「AG」シリーズや船外機「Enduro」シリーズは1970年代に発売されて以降、今なお続くロングセラーとなっています。(2021年9月現在)

関連動画:ヤマハ船外機クオリティ

船外機「Enduro」シリーズ
二輪車「AG」シリーズ

ネットワーク構築

当社製品を安心して長くお使いいただくためには、販売(Sales)、アフターサービス(Service)、補修部品の供給(Spare parts)という3Sの充実が重要だと考えています。各国の特約店は、それぞれにディーラーやプライベートメカニックのネットワークを広域に構築しています。

ネットワーク図

メカニック育成

特約店やディーラーのメカニックを育成するため、当社はサービススタッフを現地へ派遣し、トレーニングプログラム“Yamaha Technical Academy(YTA)”を実施。日本での集中トレーニングも定期的に行っています。
より幅広い地域をカバーするプライベートメカニックのネットワークでは、当社基準を満たすメカニックを“Authorized Service Workshop(ASW)”として認定。高いレベルのアフターサービスを提供しています。この活動は、地域社会の雇用機会を創出し、安定した収入にも貢献しています。

関連動画:OMDO YTAプログラム(YTA SILVER OM ELECTRICAL)

安全啓発

当社製品を安心して長くお使いいただくために、お客さまに対し製品の使い方やメンテナンスの講習会を実施しています。

ヤマハ・ライディング・アカデミー Yamaha Riding Academy(YRA)

ポリスバイクの警察官から一般のライダーまで、幅広いお客さまに対してYRAを開催。認定インストラクターを派遣し、ライディングやメンテナンスの講習を行っています。また、特約店やディーラーが独自にYRAを開催できるよう、現地のインストラクター育成にも取り組んでいます。

関連動画:Moving You - 安全の「心と技術」を世界に広げる伝道師。
関連情報:安全普及活動

ヤマハ・ライディング・アカデミーの様子1
ヤマハ・ライディング・アカデミーの様子2

ゴー・ビヨンド・キャラバン Go Beyond Caravan

各国の特約店は、担当する地域を訪問し、お客さまに新製品講習会や無料点検サービス、純正部品・オイル利用の啓発を行っています。OMDOが担当する国々ではゴー・ビヨンド・キャラバンと称し、これらの活動を行っています。

関連動画:GO BEYOND CARAVAN - 沿岸漁業支援

ゴー・ビヨンド・キャラバンの様子1
ゴー・ビヨンド・キャラバンの様子2

ヤマハ純正部品・オイル

安価な非純正部品は、製品の故障の原因となるだけでなく、ヤマハ製品ユーザーの安全な使用を損なう可能性があります。ヤマハ純正部品は、デザインから品質テスト、製造まで全てのプロセスにおいて厳しい基準を満たし、高い信頼性と高い耐久性、高いパフォーマンスを兼ね備えています。

オイルはエンジンを守ることが本分ですが、ヤマハはそれだけにとどまりません。全世界、地球のあらゆる表層を走り回るヤマハ製品。ヤマハ純正オイルYAMALUBEは「液体パーツ」として、個々の製品の性能を最大限に引き出すよう設計されています。

世界各国のヤマハ特約店を通じて、純正部品と純正オイルを供給しています。

関連動画:Yamalube - A Liquid Engine Component: The Story for marine engines
関連情報:オイルは液体パーツ

ヤマハ純正部品
ヤマハ純正オイル

政府・国際機関・NGOとの連携

社会課題の解決には、日本国政府、現地政府、国連等の国際機関、NGOとの連携が不可欠です。この連携により、当社単独では限定的だった活動が、幅広く、より有効なソーシャルアクションプログラムとして推進できるようになります。
当社は180を超える国と地域でビジネスを展開するグローバル企業として、製品・サービスを通じて「SDGs」の達成に向けて取り組み、事業推進による社会貢献活動を行っていきます。
社会からの要請であるESG(環境・社会・ガバナンス)への姿勢を社内外に表明して活動を推進するため、2017年、「人権」「労働」「環境」「腐敗防止」についての10原則「国連グローバル・コンパクト」に署名しました。

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