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費用とお支払い方法

ボート購入にかかる費用とお支払い方法についてご説明します。

ボート購入にかかる費用

ボートを購入する際には、本体の他にオプションや検査費用がかかります。ボートの購入にかかる費用を確認しておきましょう。

01ボート購入時にかかる費用

●船体費用(エンジンや法定安全備品・取付け費用を含みます)
船舶検査を受検するためには、「法定安全備品」(ライフジャケットやロープ・アンカーなど)を揃えておく必要があります。これら、海に出るために必要な準備を行うための全ての費用の合計価格をヤマハでは「メーカー希望小売価格」と表示しています。
※消費税は含まれておりません。
※ライフジャケットをお好みのものに変更することもできます。
※ボートには車を購入時に支払う自動車税にあたる税金はありません。
購入時のコストのうち、支払う税金は消費税と燃料費の税金のみです。
●法定検査登録費(代行料を含みます)
●オプション(航海計器など)
※ボートに装備されている「装備品」とオプションで取り付け可能な「オプション装備品」は、ボートによって様々です。車を購入する時や家を建てる時と同じく、オプションが増えると費用もかかりますので、目的に応じたオプション選びをおすすめします。
必要なオプションがわからない時は、マリンライフアドバイザーにお問合せください。

02ボートの保管にかかる保管場所(マリーナ)費用

●マリーナ申込金(初回のみ、返金されません。)
●マリーナ保証金(預り金ともいい、利用解約時に全額返金されます。)
●マリーナ年間保管料(マリーナやボートの大きさ・種類で金額が異なります。)
●船台(陸上保管の場合)
購入が必要なマリーナや年間保管料に含まれているマリーナがあります。
●上下架費用(陸上保管の場合)
年間保管料に含まれているマリーナもございます。また、海上係留する場合は必要ありません。

03ボート購入後にかかる維持費

●ボート総合保険料
●燃料代
●定期点検メンテナンス料

などがあります。

船体費用具体例
ヤマハでは各ボート(商品)ページ、「概要」の一番下に記載されています。

法定検査登録について(検査登録はヤマハボート取扱店にて代行しております)

ボート・ヨットの検査
日本の海域を航行する全ての船舶は、その安全を確保するため、船舶安全法により検査を受け、これに合格しなければなりません。
船舶は、転覆や火災、エンジントラブルなどが発生した場合、陸上のようにその場での修理が出来ません。そのため海上にとり残されて生命にかかわる大事故につながる可能性が高くなってしまいます。船舶検査は、このような災害を未然に防ぐため、船舶の安全性を定期的にチェックして事故防止と人命を守るシステムです。
船舶検査とは
総トン数20t未満の船舶は、日本小型船舶検査機構(JCI)が国の代行機関として実施している制度で、モーターボートのほか、機付ヨットやマリンジェット、漁船などの小型船舶がその対象となります。
総トン数20t以上の船舶検査は、地方運輸局(JG)が実施しています。
船舶検査の種類と内容
法律により、総トン数が20トン未満の船舶では、「日本小型船舶検査機構」の行う検査を受けなければ航行できません。

定期検査:初めて船を走らせるときや船舶検査証書の有効期間(6年)が満了したときに受けるもの

中間検査:定期検査と定期検査の間に受けるもの

臨時検査:エンジンなどを改造したときに受けるもの

臨時航行検査:船舶検査証書の交付を受けていない船舶を臨時に航行させるときに受ける検査

お支払い方法

ボートのご購入方法は3パターンございます。
リースでのご購入は法人でご購入される場合のみご検討いただけます。

01現金支払の場合

ご契約時にご契約金額の3分の1をご用意いただき、残金については納品日(名義変更実施前)までにご用意いただきます。

02クレジットご利用の場合

クレジット契約にお申し込みいただき、クレジット会社より了解の連絡がきた時点で頭金をご用意いただきます。 残金は60回(5年)までの分割払が可能です。

03リースご利用の場合 法人購入の場合のみ

法人で購入される場合、リースを利用する方法があります。使用される法人の業種、従業員数、年商、資本金、経営内容により異なりますが、会社の厚生施設や業務用にご利用される場合、リース料を経費処理することができます。

また、リース料は、資産としての計上や、減価償却固定資産税の申告・納付の必要はありませんので、事務手続きも軽減されます。
※ボートの最低リース期間は2年です。

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