海を楽しむ世界の仕組み
小型船舶の免許やレスキューなど、マリンライフに関する主な機関・団体等をご紹介します。
海での安心・安全をサポートする主な関係機関・団体
海を安全・安心して楽しむためには、さまざまな許可申請やサポート、情報提供が必要になってきます。
マリンライフに関連する主な機関・団体等を紹介していきます。
小型船舶操縦士免許に関する機関・団体
- 一般財団法人 日本海洋レジャー安全・普及協会
通称海レ協は国土交通大臣からの指定を受けて小型船舶操縦士免許に関する業務を行う機関。小型船舶操縦士国家試験の実施のほか、小型船舶操縦免許書の更新及び失効再交付講習の実施を行っています。
- 一般財団法人 日本船舶職員養成協会（JEIS）
海技免許の更新・失効講習及び免許講習等の講習事業を実施している団体。国土交通省の登録小型船舶教習所のため、国家試験免除の免許教室も各支部ごとに設立された新会社等において実施されています。
小型船舶の検査・登録に関する機関
- 日本小型船舶検査機構（JCI）
国に代わって小型船舶または小型船舶に係る物件に関する検査・検定・登録測度業務のほか、小型船舶の堪航性及び人命の安全の保持に関する調査、試験及び研究業務など各種小型船舶の附帯する業務を実施している機関。
マリンライフの普及・啓蒙に関する団体
- 一般社団法人 日本マリン事業協会
国際ボートショーの開催団体。プレジャーボートの普及・振興、技術の向上及び舟艇の安全、啓発活動を行っているモーターボート・ヨット・PWC・マリンエンジン及び関連機器等の製造事業者、整備事業者、販売事業者並びにこれらの関連事業者から構成される業界団体です。
- NPO法人 日本中古艇協会
消費者の「安全確保」と「信頼性の向上」ならびに「中古艇業界の健全化」に寄与することを目的に中古艇の流通（購入や売却）に関する評価・整備・点検などの基準の策定や人材育成・中古艇に関する情報の提供などの活動を実施している団体です。
- 公益財団法人 日本海事広報協会
海に関するいろいろな産業活動（海運、造船、水産など）やマリンスポーツなどの活動の発展のために、海の恩恵をはじめとする海事思想の普及宣伝などの広報活動を実施している団体です。
- 公益財団法人 マリンスポーツ財団
マリンスポーツを通じて、海事思想の普及に努め、水辺の環境保全、水辺で安全に遊ぶための知識の提供し、「だれでも、いつでも、どこでも、あんぜんに」マリンスポーツを楽しむ事のできる機会の創出などマリンスポーツを通じた社会貢献を目的に活動している団体です。
- 公益財団法人 日本釣振興会
一般の釣り人や釣具店・メーカー及び釣り関係団体等が会員になり、会員の会費や寄附で運営され、“釣りの健全な振興を図る”ための事業活動（放流事業、水辺環境美化保全事業、釣教育・釣振興事業、釣りマナーと安全対策の啓発事業等）を実施している団体です。
- UMI協議会（UMIチャンネル）
「（U）海に（M）みんなで（I）行こう」を合い言葉に、マリン関連の公益法人等15団体で構成されている団体。マリンレジャーの魅力やイベント情報などを広く一般の方々に発信したり、各団体の連携によるイベントの開催をおこなっている団体です。
- 全国漁業協同組合連合会（JFグループ）
JFグループとは、日本の漁業協同組合（Japan Fisheries Co-operatives）の総称。海の恵みを享受する全ての人々とともに、水産価値を育成し、日本の漁業者と消費者の暮らしに貢献する、全国ネットワークづくりを展開している団体です。
マリーナ・海の駅等に関する団体
- 一般社団法人 日本マリーナビーチ協会
マリーナ事業並びにビーチ事業の健全な発展を図り、以て健全な海洋性レクレーションの振興に寄与することを目的に各種講習研究会や優良マリーナ認定など、マリーナに関する業務を実施する団体です。
- 海の駅
海の家はプレジャーボートやヨットで来るビジターが利用できる船舶係留施設、トイレ、給油、給水、応急修理といった船舶に関する基本的設備を整えているビジターバースのネットワーク。海鮮市場・温泉・宿泊設備など、各海の駅の特色を活かしたサービスも提供。
- ジャパンマリーナアライアンス
日本を代表する9つのマリーナが提携し、豊かな日本の海に新たなサービスネットワークの構築を目指して2016年にスタートした団体。ビジターバースの利便性を向上させたり、ビジットプログラムなどイベントの相互参加などの連携を推進しています。
- 公益社団法人 全国漁港漁場協会（フィッシャリーナ）
漁港における漁船と漁船以外の船舶との利用調整をする為の総合施設「フィッシャリーナ」の認定及び整備・推進を行っている団体。漁業と海洋性レクリェーションの共存を図ると共に、地域振興も推進することを目指しています。
海の安全・レスキュー関連機関・団体
- 海上保安庁（海のSOS118番）
海の「もしも（海上における海難人身事故に遭遇、または目撃、 油の排出や不審船、密航・密輸等の犯罪等）」の場合、緊急通報用電話番号として、海上保安庁が対応している局番なしの3桁電話番号「118番」を運用しています。
- BAN（一般社団法人 海洋レジャー安全・振興協会）
日本海洋レジャー安全・振興協会に加盟しているマリーナ、海事従事者等で構成され、海洋レジャーの安全及び救助活動を総合的に推進するために、 プレジャーボートオーナーを対象に、BANネットワークによる“24時間365日の曳航無料サービス”を主たる業務として実施している団体です。
- 総務省地方総合通信局（国際VHF）
国際VHFの電波管理及び無線局の免許の手続き、及び無線局開局の手続きを管轄する機関。
気象・海象情報に関する機関・団体
- 一般財団法人 日本気象協会
気象情報の提供及び、独自の総合気象数値予測システム「SYNFOS」やオンライン総合気象情報サービス「MICOS」を基盤として、気象情報を活用した事業を展開しています。
- 一般社団法人 日本水路協会
海上保安庁が刊行する本船向けの水路図誌ではなく、プレジャーボート向けに「ヨット・モータボート用参考図(Yチャート)」や 「プレジャーボート・小型船用港湾案内(Sガイド)(ダウンロード提供)」などを発行しています。
- 海上保安庁 海洋情報部
海洋情報部は航海の安全に必要な正確で最新の情報を、国際的な約束事に基づいて編集した海図・電子海図や水路誌などの形で提供して航海の安全をサポートしています。また海流・潮流などの詳細な観測情報や海底火山の噴火などの緊急情報もリアルタイムで提供しています。
各種競技会・トーナメント開催団体
- NPO法人 日本ゲームフィッシング協会（JGFA）
日本での会員数3000名を超える世界有数の釣り団体。IGFA（インターナショナル・ゲームフィッシュ協会）の提唱する世界共通の釣りルールに基づき、カジキやシーバスをはじめとする様々な対象魚のトーナメントの実施、記録管理及び釣り資源の保全活動を行っています。
- 公益財団法人 日本セーリング連盟（JSAF）
日本セーリング連盟は、日本のヨットレースやセーリングスポーツを代表する機関として世界中の国別セーリング連盟とともに活動、日本におけるRRSの運用・管理を行うほか、、ヨットレースの主催や艇の登録など、セーリングに関するすべての活動を統括する組織です。
- 日本ウエイクボード協会（JWBA）
日本ウェイクボード協会（JWBA）は、日本における唯一の公認団体として、ウェイクボードの普及促進及びゲレンデ等の環境保全活動を実施。
トーナメントを主催・後援し、ライダーのランキング管理、プロライダー及びインストラクターの認定等を行う統括団体です。 - 日本ジェットスポーツ連盟（JJSF）
日本ジェットスポーツ連盟（JJSF）は、日本におけるPWC競技の健全な普及・発展を目的に、国際ジェットスポーツ協会（IJSBA）と連携を取りながら機種を問わない競技会を実施及び選手の登録管理等をしている団体です。
- NPO法人 パーソナルウォータークラフト安全協会
NPO法人パーソナルウォータークラフト安全協会（PW安全協会）は、国土交通省、海上保安庁や警察庁等の指導の下に、PWCの安全操縦の啓発活動、マナー・モラル向上、環境の保全に努め、健全なるパーソナルウォータークラフトの普及・発展を目指している団体です。
- 日本パワーボート協会
国際モーターボート連盟から正式に日本の代表機関として承認を受けた団体。日本におけるパワーボート競技（レーシング）を統括する機関として、全国９つの地方連盟が加入、その連盟に平成30年現在、36のレーシングチームが加盟しています。
- NPO法人 日本水上スキー・ウエイクボード連盟（JWWF）
日本水上スキー・ウエイクボード連盟は、水上スキーの全日本選手権などトーナメントやイベントの開催や協力に関する事業を行い、水上滑走スポーツの普及、振興を推進している団体。国際大会に日本代表選手の選考・派遣も行っています。
