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マリン事業の歩み 『漁船・舶用商品』

DW、DY、DX、DT、YDなどヤマハを代表する漁船と舶用商品の歴史を紹介します。

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地域に密着した漁船造り

沿岸漁業を支える和船と漁船。
浜歩きによって生み出したヤマハ船には、船を使う漁師からの絶対の信頼があった。

ヤマハ漁船の第一号艇は、遠洋マグロ延縄漁の搭載艇

 現在では、沿岸漁船と言えばその多くはFRP漁船を指すことが多くなったが、ヤマハ発動機が漁船建造に取り組み始めた1965年頃は、その大半が木造船であり、動力を持たない船も数多く見られた。
 ボートの製造をスタートしたヤマハが、初めての漁船として建造したのが、マグロ延縄船「第三富士浦丸」の搭載艇であった。遠洋漁業で使用されるこの搭載艇は、全長が16.5m、総トン数は19トンあり、木船や鋼船が主流の中で、素材にFRPを用いた建造は当時の注目の的でもあった。
 そして進水式後、搭載艇はマダガスカル島の沖で操業を行った。実際の漁場では、母船による曳航や水揚げ時の接舷など、搭載艇には艇体としての性能もさることながら堅牢さが求められる。その遠洋マグロ延縄漁において、ヤマハが建造した搭載艇は船員からの評価が期待以上に高く、搭載艇の建造実績によって漁船の建造技術は大きく前進した。しかしながら、遠洋マグロ延縄漁は漁業形態の変化に伴い、搭載艇の需要が激減し、漁船の研究開発を進めるも、次の製品化への道筋は見えていなかった。

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ヤマハ初の漁船、第三富士浦丸搭載艇。業務艇に求められるさまざまな要素を具現化し、漁船建造の礎を築いた

和船開発によって再び業務市場へ

 その業務市場で、ヤマハ製品として発売されたのがFRP和船である。昭和40年前後、和船は日本沿岸で約2万3千隻が操業していたが、そのほとんどが木造船であり、船大工や木材の減少傾向と搭載エンジンの大型化による漁業形態の変化に、この分野におけるFRP船の拡大が見込まれた。 
 和船船型のFRP船を開発するにあたり、全国各地の木船を集めて、その性能の解析を行った。特に木船からFRPへ変更することで大幅な軽量化に伴う、航行時の高速化が見込める一方で、作業時の安定性や風流れの抑制、イケスの水深確保などさまざまな問題が生じ、これらの課題をどう解決していくかに開発の焦点が当てられた。
 そして、その最初の答えとして誕生したのがW-18とW-16である。史上初のFRP和船は、漁業従事者に賛否の感想をもたらした。それは長年使い慣れた木船とFRP船の感覚の違いによるもので、熱烈なファンを生む一方で、木船にこだわる人もまだ多かった。 
 また開発スタッフは、発売と同時にヤマハ和船を普及させるために漁港に赴き、実際のFRPのカットサンプルを持ち込んで、その上でお客様にジャンプしてもらい、FRP強度への理解度を深めるといったプロモーションを積極的に展開した。さらに和船が導入された漁港では追跡調査を行い、和船に求められる要件を、ひとつひとつ書き出し、その中でも最も意見の多かった、作業時の安定性や積載量の増加、重荷時の粘り強い走りといった意見を反映させてW-18Aを作り込んだ。そして翌年に発売されると、増産に次ぐ増産となり、累計販売数が1万1千隻と言われる、ヤマハを代表する和船となった。この和船をベースに、全国で使用可能な汎用和船と、地域性に特化した和船のラインナップを持つようになった。

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ヤマハ初の和船W-18をベースに市場の意見を取り入れたW-18A(写真)は、1万隻を超えるベストセラーとなった

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和船は全国での仕様を想定した汎用型と地域の仕様に特化した専用船に区別され販売された。写真は北海道や東北市場向けのJ型和船

有明海を席巻したDWシリーズ

 W-18Aの発売によってFRP和船の優位性を築きつつある中で、ヤマハは再び漁船建造への道を進めることになる。それが市場調査によって明らかになった有明海の海苔養殖だった。それまでの漁船建造は船大工の手によって木船が作り出されていたので、浜が違えば漁船の形も違うと言われてきたが、海苔養殖が盛んな 有明海では、運搬船として使用される約6000隻の船がほぼ同一形(仕様)という、全国的に見ても類を見ない地域であった。
 この有明海の海苔船の特徴は、作業時の安定性や積載量に加えて、スピードが求められた。特に加工場と漁場が離れていることが多いため、移動の時間を短縮させるというのは鮮度維持の点からも重要視されていた。
 その有明海向けに作られたのがヤマハ初の量産型漁船DW-40である。販売当初こそ、速度が上がらないなど、想定外の現象に悩まされるも、市場に密着した姿勢で問題を解消すると、その評価も徐々に高まり、約6000隻の市場の中で後継モデルを含めた累計販売数が4500隻に達するほどの圧倒的な支持を得た。この有明海仕様をベースとしたDW漁船は瀬戸内海の刺し網船や、宮城松島の海苔養殖船など、さまざまな港に進水した。

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DW-40によって海苔市場における知名度を高めたヤマハ漁船だが、市場に最も導入されたのは改良を重ねたDW-43だった

DY、DT、DX、全国津々浦々で活躍するヤマハ漁船

 海苔市場にDWシリーズが登場した後、ヤマハは全国各地の沿岸漁業を対象とした漁船の開発を進めた。その中から最初に発売されたのが、外洋での操業に対応するDYシリーズである。この特徴は沖での作業を想定し、航行時の凌波性と作業時の静止安定性に優れている点であること。それは後のDY漁船にも引き継がれている。
 DYシリーズで沖合での漁船をカバーした一方、瀬戸内海などの内海で数多く操業する底曳き漁に対応するためにDTシリーズを発売した。元来、底曳き漁は漁業調整規制等により、船体やエンジンに関する仕様が定められているが、ヤマハはこれらの数値をベースにスピードの出る船形や網を曳く力、風流れ抑止などを研究し、従来の底曳き漁船を上回るバランスを有したDTシリーズを開発。瀬戸内海はもとより、大阪湾、三河湾など底曳き漁が盛んに行われる市場に相次いで導入された。
 ヤマハ漁船の中でもDYと人気を二分するDXシリーズは、当時のDYやDT、DWの開発で培われた建造技術を生かして開発されたモデルであり、その位置付けもDYとDWの中間であり、底曳きを行わない内海モデルとして、北海道から沖縄までの漁場をカバーした。また、漁船に搭載するエンジンも年を追う毎にラインナップを充実させた他、Vドライブ等のドライブシステムについても開発を進め、漁法に合わせた商品の選択が行えるようになった。
 また、販売だけではなくサービス活動も積極的に行い、中でも漁法や船の艤装、各漁協の取り組みといった沿岸漁業に関わるさまざまな情報を掲載した大漁ニュースは、1971年の第1号発行以来、現在に至るまでヤマハ漁船の船主に配布されている。
 漁船のFRP化は搭載エンジンの大型化を可能とし、沿岸漁業に近代化をもたらしたといっても過言ではない。そして高度経済成長を経て沿岸漁業が成熟期に入ると、漁船の性能が水揚げを左右するといわれるほど、重要な役割を担うようになった。その中でもヤマハ漁船と和船は、FRP化を促進するばかりでなく、航行性能や作業性、信頼性といったトータルバランスに優れた船として、漁業に従事する人々から圧倒的な人気を得た。沿岸漁業従事者の減少,後継者難など漁船を取り巻く環境は日々変化している。そうしたなかでもヤマハではラインナップの再編などに取り組みながら、今日も漁船の建造を続けている。

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DYシリーズの初期モデルとして人気を博したのがDY-38A。5トン未満でありながら、沖での作業性に優れた漁船で、一本釣りや延縄などの汎用船として活躍した

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漁船の販売だけでなく、各地の漁法や船の艤装を紹介する大漁ニュース。数少ない漁業情報紙として話題を集めた。そのコンセプトは「ヤマハで出港・笑顔で大漁」

2011年東日本大震災後の漁業復興への取り組み

 2011年3月11日、東北地方太平洋沖地震が発生し、東日本各地に被害が及びました。北海道東部から関東北部にかけての沿岸を襲った津波による被害は特に甚大で、319漁港が被害を受け、約2万隻の漁船,和船が流出する事態となりました。東方地方を中心とする沿岸部の復興には漁業の復興は欠かせません。一刻も早く漁業者のもとへ新たな船を届けることが必要とされている中、水産庁による共同利用漁船建造補助事業がスタートし、ヤマハもこの事業の枠組みの中で2013年3月までに4,000隻の漁船・和船の製造を担うこととなりました。
 とはいえ、ヤマハの前年までの漁船・和船の製造数は約250隻。2年間で4,000隻の製造は普通のことをしていたのでは達成できません。そこでヤマハでは、漁船・和船を建造する際のFRPの型や冶具の追加をはじめとする設備投資、また技術者、職人のOBや被災地の造船関係者などから募った従業員の確保、さらには物流体制の整備など、増産に向け、生産から納入までの時間の短縮を図っていきました。
 国際公認サーキットを付帯するヤマハの関連施設「スポーツランドSUGO」(宮城県柴田郡村田町)の施設内の屋外テニスコートに「艤装センター」が開設・稼働したのは地震発生から7ヶ月後のことでした。これは「船を失ったお客さまに一日でも早く新しい船をお届けするにはどうしたら良いか」を検討していたところ、「スポーツランドSUGO」から申し出があり、実現したものでした。
 通常、漁船・和船は、工場から出荷されたままの状態で使われることはなく、実際に使用する漁業従事者の要望を聞きながら、必要な装備・漁具の取り付けなど、販売店で最終的な艤装作業が行われます。しかし、地元の販売店もほとんどが被災しており、とても4,000隻に対応しきれません。そこで、1ヶ所で効率よく対応できる艤装センターの設置を行うこととなったのです。
 艤装センターで作業を行ったスタッフは専門知識を持ったヤマハマンだけではありませんでした。「震災後、漁船が足りないという報道を見て心を痛めていました。もともと趣味のダイビングを通じて船への関心が高かったため、艤装作業については未経験でしたが、少しでも貢献できればと応募しました」という地元の従業員の姿もありました。
 被災した人々の中にはやむなく廃業する漁業従事者もありました。それでも東北地方の漁業は,震災当時から復興の象徴的な事業として存在を続け、2020年のいまも着実に前進しています。

1970 DW-40
ヤマハ初の量産型漁船DW-40は有明海の海苔市場向けに開発し、累計販売数4500隻という記録を樹立した
1975 DY-41A
船体の深さから外洋型漁船とも言われるDYシリーズの最初のモデルが写真のDY-41。主に九州地区で人気を博した
1975 DT-43B
底曳き漁に対応する船型として開発されたDTシリーズ。主に大阪湾や播磨灘、瀬戸内海で活躍した
1979 DX-45
北海道や東北地区で圧倒的な人気を博したのがDX-45などの汎用漁船であり、主に陸奥湾や噴火湾のホタテ養殖船として導入された
1983 DY-50A
DYシリーズのベストセラーモデルとなったDY-50。九州地区の汎用漁船として活躍し、現在はDY-51がその役割を担っている
1974 59トン型カツオ船
数は少ないものの中型クラスにおいてはアルミ船や鋼船の建造も手がけた。写真は59トン型カツオ船
2016 DW-480-0A
国内最大の海苔養殖市場であり、ヤマハ漁船の原点ともいえる九州・有明海の市場に向けて開発された。作業時と走行時の安定性、積載性の向上を図るとともに、次世代を担う若い漁業従事者にも期待されるスタイリッシュな外観デザインを目指した
2019 W-43AF
漁業や養殖業はもちろんのこと、ダイビングやシュノーケリングなどを目的とした観光業、対応する業務用和船。異なる市場の要望を高次元でバランス化した。全長および全幅は当社の和船シリーズ中、最大スケールで、操船者を含め最大50名の定員を実現している
『マリン事業60周年史』〈1960-2020〉

ボート、ヨット、船外機、マリンジェット、そして舶用などのマリンプロダクツを60年の歩みと共にご紹介します。

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