マリーナのタイプの違いを知ろう
保管施設だけでなくショッピングや漁港など、多様化するマリーナの種類についてご紹介します。
さまざまなマリーナの種類
マリーナにもにもいろいろな種類があります。以前は民間マリーナと公共マリーナの区別で理解できたのですが、最近はニーズの多様性や保管環境の整備などといったことからマリーナの形態も多様化、もう少し詳しい説明いが必要です。例えば、営業形態、機能、施設形態などによって、そのタイプを分けることができます。
また、マリーナ以外の保管施設も全国で整備が進むなど、ボートの保管場所もいろいろな選択肢がありますから、まずその違いを理解しておきましょう。
マリーナ(保管施設)の種類
複合マリーナ
保管業務に関連した付帯施設を整備した一般的なマリーナに加えて、さらにショッピングモールやホテル、アミューズメント施設やレジャー施設などが整備されたマリーナをそう呼んでいます。
地域の活性化という観点から比較的大規模な事業の一環としてマリーナも整備されるといったケースが一般的です。
民間だけでは開発が難しい利便性の良い場所に充実した保管設備が確保されることによって、付加価値が高まると同時に、利用する側にとってもマリーナのアメニティー度が高まるメリットがあります。
基本的に運営は、自治体が資本参加する第3セクターによって設立された会社が行います。もちろん第3セクターによるマリーナが全て複合マリーナかと言うとそうではありません。基本的な関連施設だけを整備したマリーナも数多くあります。
ボートパーク
プレジャーボートの放置艇問題を解消する方策として整備が進められている事業。これまでのPBSでは国の補助金の対象とされるのが係留環と船尾を固定するパイル(固定杭)に限定されていたのに対し、この「ボートパーク」では、その補助対象が係留桟橋をはじめ駐車場やトイレの設置もその対象に認められたのが大きな違いです。
これによって、より有効水域の活用が見込まれるだけではなく、対象水域周辺住民からのクレームになりやすかった違法駐車問題や環境保全問題を未然に防ぐことができるようにしたものです。当然、利用者にとっても、Yビームなどの設置など、マリーナに近い感覚でボートを保管できる施設が比較的低い料金で利用できることになります。
ただし、対象艇が長さ6m未満の小型ボートが対象であったり、本来の港湾機能を損ねない安全上の対策を施すなどの基準が設けられています。
フィッシャリーナ
魚(フィッシュ)と劇場(アリーナ)を組み合わせた造語のフィッシャリーナは、水産庁が漁業と海洋性レクリエーションの調和ある発展を目的に、各地の漁港などで調整が進められているプレジャーボート用の泊地対策で、国土交通省のマリーナと区別する意味もあってフィッシャリーナと呼ばれています。
プレジャーボート等の漁港利用のニーズ増加への対応や、プレジャーボートの放置艇問題を解消し漁業との共存を推進するために、排除するのではなく、漁港本来の目的を阻害しないと判断される漁港においては、フィッシャリーナとして対応していくものです。
フィッシャリーナの認定は、公益社団法人 日本漁港漁場協会が行っています。